福祉用具専門相談員

介護保険の給付対象となる方も増えてきており、それにより福祉用具貸与事業も活発化してきました。

ひとつの事業所には、2名以上福祉用具に関わる専門の相談員を置かなければなりません。

福祉用具専門相談員として働く場合は、介護を受ける人やそのご家族に対して、適切な説明ができる力というのが必要になってくるでしょう。

今後もさらに高齢化社会が加速することが予想されるため、福祉用具専門相談員の需要もより高まると考えられます。

介護の現場でも、もちろん看護師の力は必要ですから、看護師が福祉用具専門相談員の役割も務められれば、それによる付加価値という部分にも期待が持てるようになります。

スキルアップを実現する場合に、何かしらの資格が必要になることもあるので、その中で福祉用具専門相談員というのも候補の一つとして考えてみてはいかがでしょうか。

福祉用具専門相談員として認められるためには、厚生労働大臣指定の講習会を受ける必要があります。
合計40時間、福祉用具専門相談員になるために講習を受けていきます。

講習会についての詳細は、全国福祉用具専門相談員協会のサイトなどで調べることができます。
北海道・東北エリアなど各エリアで詳細情報が分けられています。

また、講習修了後には試験はないため、勉強方法としては講習を積極的な姿勢で受けること、その後は実践によって技術を磨いていくこととなります。

介護を受ける方やそのご家族は、どんな福祉用具がレンタルできるのかといったことについて、知識がなかったり不安があったりする場合もあります。

福祉用具専門相談員には「相談員」という文字が含まれているように、相談を受ける立場としての振る舞いも重要になってきます。

福祉用具専門相談員を通して、また新たに介護や福祉への関心が高まることもあるでしょう。

今後も福祉用具専門相談員のような仕事への需要は高くなるでしょうし、また新たに加わる変化もあるかもしれません。

そんな中で柔軟に対応していけた時に、やりがいもまた実感できるのではないでしょうか。

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